コロナでリモートワークが加速し、海外企業への転職が選択肢に

近年は、コロナウイルスの影響で、世界中で、リモートワークが、広がりました。海外ではすでに、企業に世界中の人材が集まり、社員が別々の国で働くスタイルも定着しています。アメリカではすでに、労働人口の40%以上がリモートワークで働いており、ヨーロッパでは企業の約半数がリモートワーク制度を採用しています。日本でも、オフィスとは別の場所で仕事ができる柔軟な働き方を取り入れる企業が増えています。

このように、リモートワークやオンラインの面接などの敷居が低くなっているため、ITの専門スキルを持つエンジニアやマーケティングスキルを持つビジネスパーソンなどが、海外の企業へ転職するケースが目立ってきています。

実力主義の「ジョブ型雇用」と転職市場のグローバル化が加速

リモートワークが普及するのに伴い、世界中で、「ジョブ型雇用」を採用する企業が増え、労働市場のグローバル化が加速しました。「ジョブ型雇用」とは、通年で、ポストに空きがあれば、一般公募か社内公募によって労働者を採用する制度です。ジョブ型雇用で重視されるのは、雇用主が請け負ってほしいジョブに見合うだけの「経験、スキル」です。企業から不要と見なされれば容赦なく解雇されるため、労働者は自分の力でキャリアを形成することが求められます。

海外の労働市場では、実力主義のため、転職を繰り返して、給与やスキルが上がるようになっています。ウィズコロナの時代では、転職のグローバル化が加速しました。企業がオンラインの採用活動で、高い給与と引き換えに、世界中から優秀な人材を集め、事業を拡大しています。

Amazonは基本給の上限を4000万円に引き上げ

実際に、米国IT大手のAmazonは基本給の上限を年35万ドル（約4000万円）に引き上げることがわかり、日本のメディアも大きく取り上げています。これまではおよそ1800万円でしたが、2倍以上に引き上げる形です。基本年収の他にも、ボーナスなどが追加されるため、実際の収入はさらに増える見込みです。米国大手企業には、年収1億1000万円を超える人材もいます。今後も、高い専門スキルを持つビジネスエリートは、グローバル人材として、世界中から重宝されるでしょう。

アメリカ人と日本人の平均賃金の差は340万円

「ジョブ型雇用」は大手企業の利益だけでなく、国全体の年収にも影響を及ぼしています。下記のOECDの世界平均賃金の図（2020年度）を見ると、トップのアメリカは6万9391ドル（約763万円）です。日本の平均賃金は、3万8514ドル（約423万円）で、率にして44％の大差が開いています。さらに、日本の平均賃金は、OECD加盟35カ国の平均額の4万9165ドル（約540万円）に対しても22％低い数字になっています。

これは、欧米諸国がジョブ型雇用を採用していたからです。企業の成長に貢献できていない社員を解雇する一方で、有能な人材については、高い給料で雇用します。希少なエリート人材を囲い込み、競争力を得ることで、企業が成長します。成長した利益を社員に還元する「正のスパイラル」を生み出しています。

世界時価総額（TOP30）で、アメリカと日本の立場が逆転

次に、「ジョブ型雇用」の影響は企業の時価総額にも、大きく現れています。上記の「STARTUP DB」の世界時価総額ランキングのデータによると、1989年（平成元年）時点の世界時価総額ランキングでは、日本電信電話（NTT）が2位に2倍以上の差を付けて1位で、ランキングトップ5を日本企業が独占していました。また、32社の日本企業のうち金融機関が17社ランクインしており、バブル期の経済政策において、金融機関が日本の成長を牽引してきたことがわかります。

しかし、2022年1月時点の世界時価総額ランキングのトップ10はGAMMA（Google、Apple、Meta Platforms、Microsoft、Amazon）の米国のIT企業がほぼ独占しています。

「ジョブ型雇用」がアメリカと日本の明暗を分けた

なぜ、アメリカと日本が逆転したのか？それは、「ジョブ型雇用」が理由です。米国企業は、「ジョブ型雇用で」高い給与を保証し、優秀な人材を集め、高品質のサービスを開発・販売することで、世界の市場でシェアを拡大しました。

日本の企業は、「終身雇用制度」で、雇用の維持を優先し、他社の優秀な外国人や日本人の雇用しませんでした。企業間の人材があまり移動しないことで、高品質のサービスを開発・販売できずに、世界の市場の獲得に伸び悩みました。低迷した市場では、高い給料が払えず、個人消費も低迷し、国内市場も成長しませんでした。この負のループが継続しており、今後、日本企業で給与は上がる見込みはないと言えます。日本では、ようやく、2022年に、日立製作所が「ジョブ型」人事制度の導入を発表しましたが、導入が遅すぎたと言えるでしょう。

会社員が大幅に年収アップできるのは、外資系企業への転職のみ

現代では、日本の企業は、人材不足が、勤めても高収入を得ることは、現実的ではありません。年収をを上げるためには、世界の様々な市場にサービスのシェアを持つ外資系企業（主に米国企業）に転職することが必須となっています。

日本のビジネスパーソンが、大幅なキャリアップや年収アップを実現するには、日本の企業に転職するのではなく、アメリカを中心とする外資系企業への転職をすることが現実的です。

米国の企業へ転職をすれば、300万円の年収アップも可能

米国企業へ転職すると、200万円以上の年収アップは可能です。実際に、筆者は英語のコーチングをしていますが、受講生の中には、①未経験の職種にもかかわらず、日系企業から米国のスタートアップ企業に転職し200万円の年収アップをした受講生や、②日経の企業から、米国トップ企業に転職し、300万円以上の年収アップをした受講生もいます。

このように、日系企業から、外資系企業へ転職するだけでも、100万円や200万円の年収がアップすることは少なくありません。一般的なビジネスパーソンが着実にステップアップするには、外資系企業への選択肢をまず第一に考えるべきでしょう。

キャリアアップするには、専門分野の実務経験と英語力が必須

では、どうすれば、最短で、米国のトップ企業に転職できるのでしょうか？現在、日本企業にお勤めの方が、キャリアアップする方法は、主に下記の3通りあります。（※海外の大学院でMBAを取得するケースを除きます）

米国トップ企業への転職ロードマップ

①専門スキル（高）：英語力を上げて、米国トップ企業へ転職する
②専門スキル（中）：英語力を上げて、中堅の外資系企業に転職後、専門分野の実務経験を積む→米国トップ企業へ転職する
③専門スキル（低）：英語力を上げて、外資系のスタートアップに転職し、専門分野の実務経験を積む→中堅の外資系企業に転職後、専門分野の実務経験を積む→米国トップ企業へ転職する

このように、米国のトップ企業で活躍するためには、専門分野の実務経験とビジネスレベルの英語力が必要です。ビジネスレベルの英語力の目安としては、面接の段階で、外資系企業の人事や経営幹部と不自由なく、英語でコミュニケーションをとれるようになることが最低条件になります。日本に進出している外資系企業に転職する場合、TOEICのスコアを求められることが多いですが、企業によっては、独自の英語試験で基準のスコアを上回ることが求められるので、事前に必要な試験を調べておきましょう。面接に合格すると、6ヶ月の試用期間中に、仕事のパフォーマンスをチェックされます。パフォーマンスの評価が高ければ、試用期間直後に昇進することも可能です。

英語力を伸ばすと、キャリアアップと年収アップができる

上記①〜③のように、専門分野のスキルのレベルによって、米国のトップ企業への転職の道順は違います。しかし、専門スキルの有無にかかわらず、全ての転職者に英語力が必須なのは間違いありません。仮に、日本の企業に転職するとしても、グローバル化が加速する中、成長している企業の大半は、海外企業と取引をしています。つまり、ビジネスパーソンが給与アップをするためには、英語力が必要だということです。では、何をすれば、米国企業に入社できる英語力を身につけることができるのでしょうか？

留学は、膨大な時間とコストがかかり、ビザ停止の可能性も

読者の方が、一番最初に思い浮かぶのは、アメリカやカナダ、フィリピンなどの英語圏へ留学することでしょう。しかし、ウィズコロナの時代では、感染の状況によって、学生ビザの発行ができず、留学が停止になる可能性もあります。また、留学には、年間で数百万円以上の負担がかかります。特に、長期の留学をするには、現在の仕事をやめる必要があるので、現実的とは言えません。

オンライン英会話では、英語力が上がりづらく、挫折する

次に思い浮かぶ選択肢は、英会話教室やオンライン英会話を利用することでしょう。しかし、英会話教室やオンライン英会話では、留学と比べて、日常的に英語に触れる時間が少ないので、英語力の伸びに限界があります。また、ネイティブやフィリピン人の先生は、英語指導や言語学を専門としているわけでないので、レッスンの質が保証されていません。また、外国人の先生は、日本語でコミュニケーションがとれないので、英語力がある程度ない方は、質問や回答もできません。そのため、英語力が伸びずに、数ヶ月でやめてしまったり、ただ通っているだけになっている方も多いです。

日本で英語力を伸ばすには、正しい学習法と戦略が不可欠

このように、日本にいる限り、長時間の英語の学習時間を確保し、英語力を伸ばすことは難しいです。そのため、日本でビジネスレベルの英語力を身につけるには、正しい学習法で、効率的に、英語力を身につける必要があります。

言語学に精通している専門家の間では、学習法を改善することが常識とされています。学習方法は学習環境によって変えることで効率的に身につきます。日本のような英語に触れることの少ない環境で英語力を伸ばすためには、戦略的に学習することが必須です。

独学では、TOIECスコアを100点伸ばすのに、数百時間かかる

TOEICスコアを100点伸ばすのに、平均的に必要な学習時間は下記のようになります。
※Current score[現在のスコア] Target score[目標スコア]

この表は、Oxford University Press（オックスフォード大学出版局）が、TOEICを受験する生徒を指導する講師向けに作成した指南書に掲載されているものです。

まず、簡単にこの表の見方を説明すると、一番左のコラムの縦軸には「Current score」（現状のスコア）が表示されています。そして、横軸には「Target score」（目標スコア）が100点刻みで表示されており、この2つが交わった箇所が必要とされる学習時間となります。例えば、現在のスコアが550点の場合は次のように読み取ることができます。

<例：現状スコアが550点の場合>
・550点→650点（＋100点）：225時間
・550点→750点（＋200点）：450時間
・550点→850点（＋300点）：725時間

英語コーチに習うと1/5の時間で英語力が上がる

同様に、現在のスコアが350点から650点に到達するまでは、次のように読み取ることができます。

<例：現状スコアが350点の場合>
・350点→650点（＋300点）：700時間
・350点→650点（＋300点）：130時間（The DooR）

上記のように、独学では、TOEICスコアが350点→650点に到達するには約700時間かかります。しかし、質の高い英語スクールに通うことで、TOEICスコアが350点→650点に130時間で到達できます（5倍以上の速さ）。短期集中の英語コーチングジム「The DooR（ザ・ドアー）」は、TOEICスコア350点→725点まで130時間で到達した成功事例もあります。なぜ、これだけ時短で英語力を上げることが可能なのでしょうか？

プロのコーチによる”課題発見”が英語力アップの鍵

それは、パーソナルトレーナーがあなたの英語の課題を発見し、その課題が解決できるトレーニングを提供するからです。それにより、学習者は、無駄な学習をせず、短時間で効率的に、英語力をアップさせることができます。では、「英語学習の無駄を省くのに、一番重要なことは何か？」というと、具体的かつ正確な課題発見をすることです。

音読だけで、数十種類以上の課題が浮き彫りに

例えば、英語の音読がスムーズにできない受講生の場合、大きく分けて、下記のような課題があります。

①文字を音に変換する音韻符号化がうまくいかない
②音声変化を再現せず、全ての単語を日本語と同じリズムで読んでいる
③ブレスが浅いため、一息で自然なリズムで音読できない
③チャンク（意味の塊として）でなく、単語単位で意味理解している
④日本語に訳し、返り読みしている
⑤本来、意味の切れないところで、音読してしまっている
⑥音読しているときに意味のイメージ自体（映像化）ができていない
⑦意味をイメージできているが、理解した内容の記憶が保持できない

上記①の文字を音にする音韻符号化を深掘りすると、さらに下記のように課題が出てきます。

①フォニックスを知らないので発音ができない
②フォニックスを知っているが、特定の子音や母音を発音できない
③ブレスから音にする方法を知らない
④口や舌の筋肉の使い方を知らないので発音できない
⑤自分の英語を聞かれるのか恥ずかしいという心理的な理由で発音ができない
⑥心理的要因による全身の筋肉の緊張で発音ができない
⑦声帯が閉じているのが原因で発音ができない

上記②以降の課題をさらに具体化することは、ここでは、省きますが、トレーナーの目線からは、音読だけでも、細かく分けると数十種類以上の課題が出てくるのです。それに対する課題によって、何を意識して音読するべきか指導が変わってきます。あなたの持つ課題に対してピンポイントのアプローチ法を提供することで、あなたの英語力が時短で上がります。

このように、パーソナルトレーナーが、あなたの課題に基づいた学習をすることで、最短で英語力が伸びます。英語力を短期間で身につけたい方は是非、The DooRの無料体験授業をご受講ください。

【プロフィール】

Toshiyuki Takiuchi（瀧内俊之）

関西学院大学で言語学、英語学、欧米文化について学ぶ。アメリカのエモリー大学で演劇科を専攻し、プレゼンの手法、舞台演出について学ぶ。帰国後は、ビジネスシーンやハリウッド俳優の通訳、NHKドラマで英語指導を担当。その後、大手英語コーチングスクールにて指導経験を積み、独立。ビジネス英語コーチングジム「 The DooR（ザ・ドアー）」のパーソナルトレーナーとして、TOEIC® L&Rの指導を行い、3か月で375点のスコアアップを記録。世界で活躍する起業家を育てる「Global Challenge」でビジネス英会話の指導を行い、受講生が、200組のうち、4組の選抜組に入賞。シリコンバレーの海外投資家にプレゼンする権利を獲得させた。日本の俳優に対し、ハリウッド・ブロードウェイへの進出をサポートする英語指導も行っている。YouTubeチャンネルのトシ先生のハリウッド英会話【海外映画・ドラマ】で英語学習やプレゼンのノウハウについて配信中。

Joseph DeChicchis（デキキス・ジョー）

関西学院大学総合政策学部教授。アメリカのペンシルベニア大学で言語学、イタリアのボローニャ大学で記号論、イギリスのサセックス大学で認知科学を学ぶ。現在は言語学、人類言語学、欧米文化コミュニケーションの研究に従事。世界の英語アクセントに精通している。関西学院大学の研究生に対し、言語学や認知科学、英語習得法について指導している。The DooRでは、カリキュラムアドバイザーとして、発音矯正、文法理論、スピーキングスキルの強化など、受講生に対する英語コーチング指導のアドバイスや、教材の監修を担当している。

Mitsuru Arakawa（荒川満）

大学卒業後、大手人材紹介会社に入社。大阪支店にて人材紹介の営業に従事。同グループのイギリス法人にて営業マネージャーとして営業体制の再構築を担当、取締役に就任し海外法人の経営に携わる。帰国後、東京本社にて海外就職希望者の海外転職、日系企業の海外進出を支援する部門のマネージャーとして勤務。同社を退職後、シンガポールにてArchAgent Pte Ltdを設立し、代表取締役社長を務める。The DooRでは、グローバルキャリアアドバイザーとして、英語面接の対策、英文レジュメの作成、海外での起業など、キャリアアップに関する英語コーチング指導のアドバイスを行っている。